よくあるご質問

当院でよくある疑問・質問に答えます!

整形外科よねだクリニックでは、当院での治療をお考えの方のギモンや不安を少しでも解消し、皆様に安心して治療を受けていただきたいと考えております。

整形外科ではどのような病気を診てくれるのですか?
整形外科は身体の芯になる骨や関節とそれを取り囲む筋肉や神経からなる「運動器」の機能的改善を重要視して治療する外科です。
スポーツ傷害や交通事故による外傷、労働災害などでよくみられる打撲や捻挫、骨折などの外傷はもちろん、加齢に伴う運動器の疾患、骨粗鬆症、関節リウマチ、痛風、運動器の腫瘍(できもの)運動器の先天性疾患など、新生児時から老年まで幅広い患者層が対象となります。
予約は必要ですか?
当院ではご予約なしで診察しております。
お急ぎの場合は、一度外来の混雑状況をお問い合わせの上、ご来院ください。
整形外科と整骨院の違いはなんですか?
整骨院での治療はマッサージや電気療法を主体としたリハビリ治療になりますが、整形外科ではレントゲンや採血などを用いて、医学的な診断を下していきます。そしてそれに基づき適切な運動療法、電気治療などのリハビリを行います。
またリハビリだけでなくブロック注射、点滴療法、投薬、装具療法、手術療法等あらゆる方法を組み合わせ、治療効果を高めていきます。
膝の水を抜くと癖になりますか?
膝の水を抜いてもクセにはなりません。
膝に溜まる水は変形性膝関節症の急性期や半月板や靭帯、軟骨、骨の外傷等で炎症を生じたとき、体の防御反応としてつくられます。 炎症が収まれば、水は吸収されます。
しかし、水を抜いても炎症が収まらない限りは水はまだ溜まります。
交通事故でのケガは、診てもらえますか?
当院では交通事故の患者さまも診ております。
自賠責保険をご利用いただけますのでご安心下さい。また後遺症が残る場合などは後遺症診断書もお出しできます。
肩こりでも診察はしてもらえますか?
肩こりの原因は様々です。
症状が続くようなら、一度受診されることをお勧めいたします。
サプリメントは効果はありますか?
サプリメントのひざ関節に対する改善効果については、現在も研究が進められています。
しかし残念ながら、サプリメントによる経口摂取では消化管で分解されてしまうため、その効果は疑問視されています。
発作が治まっても、痛風の薬は飲み続けないといけませんか?
尿酸値が7.0を超えている人はいつ発作が起きてもおかしくありません。
尿酸値が下がってからといって薬をやめてしまうと、再び上昇してしまう可能性もあるのです。ある程度は継続して薬を飲んだほうがいいでしょう。 痛風は長期的に治療しなければいけない病気だということを知ってください。
保存的療法とはなんですか?
保存的療法とは人の体を傷付けず(出血させず)に治療する方法の総称です。 保存的療法には大きく運動療法・物理療法・装具療法・薬物療法があります。 これらを組み合わせることによって効果をあげる治療方法です。 例えば運動療法・物理療法であれば、可動域の回復や筋力増強、ホットパックなどで患部を温め血行を良くし、痛みを和らげるなどが挙げられます。
装具療法は、サポーターや足底板、ひざ装具・杖などを用いて患部の負担を軽くします。
薬物療法では消炎鎮痛剤などを用いて痛みや炎症を抑えます。
レントゲン検査でX線は放射線が心配ですが大丈夫ですか?
ご心配されているのは放射線の線量だと思いますが、レントゲン検査で使用する線量はごくわずかで、検査によって具合が悪くなった例は今までありません。
しかし、妊婦さんの場合はごく少量の放射線でも照射しないほうがいいため、レントゲン検査は行いません。
自賠責保険、任意保険の取り扱いについて
加害者の方が自賠責保険のほかに任意保険にも加入している場合には、任意の損害保険会社が自賠責保険を含め、一括して保険金を支払うサービスがあります。
交通事故で健康保険を使うことは可能か?
あくまで患者さんの意志を優先した上で、「第三者行為届出」を提出すれば交通事故で健康保険を使うことは可能です。
ひき逃げやぶつかってきた車が無保険車だった場合は?
被害者が加害者側から賠償を受けられない場合などは、政府の保障事業に請求できます。
交通事故での治療の終了、症状固定とは?
「症状固定」とは「医学上一般に承認された治療方法をもってしても、その効果が期待し得ない状態で、かつ、残存する症状が、自然的経過によって到達すると認められる最終の状態に達したとき」をいいます。簡単にいうと、治療をつづけてもそれ以上に症状の改善が望めない状態に達したときです。
後遺障害が残った場合はどうするのか?
症状固定して、これ以上治療しても回復が困難と見込まれる状態になった時は、本人のご希望があれば後遺症診断書(自費)を記載して、障害の程度に応じた等級が認められれば、後遺症診断書(自費)を記載いたします。障害の程度に応じた等級が認められましたら賠償金が受け取ることができます。